全社員が協力しあってこそのメディア露出
こんにちは。
PR会社コミュニケーションデザインの江里です。
皆さんの企業は、思うようなメディア露出を実現されていますか？
報道発表（ニュースリリース）が頻繁に行われる企業は、当然
露出の機会が増えますが、発表ネタが少ない企業の広報担当者は
自社ＰＲに頭を悩ませている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
「ネタがない」と思いがちなのは、どの企業も同じこと。
それでも広報部門以外の他部署の協力を得ながら露出の確率を
上げていくことは可能だと思います。
私たちＰＲ会社スタッフもクライアント先の広報担当者と協力して、
記事掲載率を上げるために“あること”を社内で訴求する場合があります。
その“あること”とは、会社が露出させたい媒体（ターゲット媒体）の
“特集傾向”を、広報担当者はもちろんすべての現場社員にも共有し、
理解してもらうこと。つまり、媒体傾向の情報共有化です。
そうすることで、現場社員自らが広報部へ自発的にネタを提供するといった、
露出機会を増やす環境をつくり出すのです。
社内の現場社員へ理解を促すポイントとしては、下記2点を訴求すると
良いかもしれません。
１、自社をマスコミに露出させることで、どんなメリットがあるかを理解してもらう
２、どのような情報（ネタ）であれば、特集傾向に沿うのかをイメージさせる
各社員が媒体傾向を理解したうえで、自然と広報部に情報が集まるという
環境が整えば、掲載の確立が一気に上がります。
そのために、社内向けの広報セミナーを定期的に開催して、
優先媒体とその特集傾向を説明したうえで、どんな情報であれば
記事につながるかをイメージしてもらうことが重要です。
（この場合、優先媒体を３～４つに絞るのがポイントです）
また、広報担当者は媒体の特集傾向に沿った質問シート（業界の動きや
成功事例等のヒアリング）を作成し、現場社員にあらかじめ配布しておくと
良いかもしれません。
広報担当者へ情報が集まるような仕組みづくりを徹底することで
社内の意思疎通が高まり、ネタが生まれやすい環境になることは
間違いないでしょう。
マスコミ露出量が少ないと嘆いていらっしゃる広報担当者の皆様
一つの手段として、現場社員から情報を吸い上げるしくみを
社内で築くことをお勧めします。