今のPR会社のままで大丈夫？見直しを考えるべきタイミングと判断軸

PR会社との関係、なんとなく“続けているだけ”になっていないでしょうか？
成果が見えない、提案が減った、社内で広報の意義が語られない…。そんな違和感を抱いたときこそ、一度立ち止まって関係性を見直すタイミングかもしれません。
今回は、PR会社を見直すべきタイミングと判断のポイントを整理し、継続か変更かを見極めるための視点をご紹介します。

なぜ「PR会社の見直し」が必要になるのか？

PR会社に業務を委託していると、「最近メディア露出がマンネリ化してきた気がする」「効果がどのくらいあるかわからないが、何となく続けている」といった“モヤモヤ”を感じることがあります。こうした状態は、多くの企業に共通する課題です。

広報・PRは成果が数値で見えにくく、しかも中長期で取り組む性質があるため、明確な“やめどき”や“変えどき”が存在しません。その結果、戦略が形骸化したり、惰性での運用が続いたりするケースが少なくないのです。

さらに、企業の成長フェーズや経営方針の変化に合わせてPR戦略がアップデートされていなければ、本来得られるはずの成果が出づらくなります。だからこそ、「今のパートナーのままで本当に良いのか？」と定期的に見直すことが重要になります。

見直しを考えるべき4つのサイン

①メディア露出が減少している

広報活動において「成果が出ているかどうか」は重要な評価指標です。「最近メディア露出が減ってきた」あるいは「露出しても効果が実感できない」そんな状態が続いているなら、契約の見直しを検討すべきサインかもしれません。

我々PR会社は、クライアントの意向を聞きつつ、強みや特徴を基にメディア露出の切り口を考えるのですが、活動を長く続けていくと一通りのメディアにあたりつくしてしまい、露出件数がだんだん減っていくことがあります。それ自体は自然なことなのですが、PR会社から新たな切り口の提案がない場合は注意が必要です。また、いくらメディアに取り上げられても何の効果ない場合は、そもそもアプローチするメディア選定がズレているかもしれません。

②担当者の熱量や対応スピードが落ちてきた

PR会社は、単なる“作業代行者”ではなく、戦略的なパートナーであるべき存在です。しかし、「以前は毎月新しい提案があったのに、最近は報告と事務連絡だけ」「向こうから話題を振ってこなくなった」といった変化を感じた場合は、担当者がルーティンワークに陥っている可能性があります。

また、PＲ活動はスピード感が命で、レスポンスの早さと的確な判断力が求められる場面がよくあります。特に急な取材依頼などがあった場合は、早急に対応しないと取材の機会損失にも繋がることもあるため、我々PR会社も返答が遅れないよう常に気をつけています。もし以前に比べて返答が明らかに遅くなっているようであれば、担当者の変更を検討するのもひとつの選択肢です。

③自社の事業フェーズとPR方針がズレてきた

企業の成長に伴い、PRの目的や戦略も変わっていくのが自然です。PR活動を始めたばかりの頃は「商品・サービス・会社について知ってもらうこと」が目的だったかもしれませんが、「採用ブランディング」や「企業価値の訴求」などに目的がシフトするケースもあります。その変化に対して、PR会社が同じテンプレート的な提案しかしてこない場合、自社のフェーズに適応できていない可能性があります。
ビジネスモデルや顧客層が変化したタイミングで、広報の方向性をアップデートするのは当然の流れ。PR会社側にもその変化への理解と戦略的対応が求められます。

④社内から「本当に必要なのか？」という声が出始めた

PR会社との契約継続を悩むサインのひとつが、社内から「その外注、本当に必要？」という声が出てくることです。特に経営層や他部門から、「最近、広報活動って見えてないよね」と言われる場合、それはPR活動の価値が伝わっていない、もしくは成果が出ていない証拠です。このような声が増えてきたら、社内に対してこれまでの活動や成果を“見える化”して伝えると同時に、契約内容の見直しやパートナーの再選定も視野に入れるべきかもしれません。広報は「成果が見えづらい」仕事だからこそ、定期的な振り返りと価値の再定義が欠かせません。

「継続」か「変更」か？判断する3つの視点

今のPR会社に違和感を感じたとき、すぐに契約の見直しや乗り換えを判断するのではなく、まずは冷静に現状を整理することが重要です。

・成果の定義と現状のギャップを明確にする

まず取り組むべきは、「そもそも何をもって成果とするのか？」という定義の再確認です。PR活動の目的は企業によって異なります。たとえば、スタートアップであれば「メディア露出による認知拡大」、BtoB企業であれば「信頼性向上や問い合わせ数の増加」などが考えられます。もし、今のPR会社が出している成果がその目的と乖離しているなら、それは“効果が見えない”のではなく、“求める成果とズレている”可能性があります。自社の目的に対して、適切なアウトプットが出ているかを冷静に検証してみましょう。

・戦略の柔軟性とアップデートの有無

次に重要なのは、PR戦略や施策が時代や自社の変化に応じて更新されているかという視点です。変わっていないとしたら要注意。市場環境や競合状況、自社の広報課題は常に変化しているはずです。にもかかわらず、毎月同じ形式の報告や似たような施策が繰り返されている場合、そのPR会社が貴社に合わせた“伴走”をしているとは言い難いかもしれません。定期的に新しい提案や柔軟な方針変更が行われているかを確認しましょう。

・チームとの協業感、関与度合い

最後にチェックすべきは、PR会社との関係性の“質”です。業務委託として「依頼したことをやってもらう」だけの関係に留まってはいないでしょうか？戦略的パートナーとして機能しているかどうかは、定例会議の内容や日々のやり取りに表れます。たとえば、会議が一方通行の進捗報告になっていたり、ディスカッションがなくなっていたりするなら、協業感が薄れているサインかもしれません。本来PR会社はメディア視点や他社事例を持ち込み、自社にはない新鮮な発想や視点を提供してくれる存在のはずです。会話の“濃度”や関与の深さにも着目してみてください。

“なんとなく続ける”から“共に創る広報”へ

PR会社との関係は、単なる業務委託ではなく、成果を共に生み出す“戦略的パートナー”であるべきですが、日々の業務に追われる中でその関係が形骸化し、なんとなく続いてしまうことは少なくありません。「違和感がある」「成果が見えにくい」と感じたときこそ、冷静に立ち止まり、現在の状況を点検する好機です。

本記事でご紹介したサインや判断軸をもとに、今のPR体制が自社の目的に合致しているかを改めて問い直してみてください。そして、必要であれば新たなパートナーシップを模索することも選択肢の一つです。“任せっぱなし”ではなく、“伴走型の協働”を築くことが、これからの広報活動の成果を左右する鍵となるでしょう。

成果を出してくれるPR会社の選び方

2019年11月29日