テレビはオワコンなのか?テレビ離れの背景と動画配信時代のテレビPR戦略

テレビはオワコンなのか?テレビ離れの理由と今後のテレビPR戦略を解説。テレビ画面と動画配信を視聴するスマートフォンを対比した画像

テレビは本当に「オワコン」なのでしょうか。スマートフォンや動画配信サービスの普及によって、テレビのリアルタイム視聴を取り巻く環境は変化しています。しかし、テレビの放送を見る機会が減ることと、テレビ局が制作するコンテンツの価値がなくなることは、同じではありません。

YouTube、Netflix、ABEMAなどの選択肢が増え、視聴者は自分の好きな時間に動画を楽しめるようになりました。一方で、テレビ局が制作したドラマやバラエティー、情報番組などを、TVerなどの配信サービスで視聴する人もいます。

つまり、テレビの今後を考えるには、「テレビ受像機での視聴」「リアルタイム放送」「テレビ局が制作した番組」「インターネット配信」を区別する必要があります。

この記事では、元テレビディレクターが執筆したPRマガジンの過去コラムを踏まえ、テレビ離れの背景、配信サービスの普及、テレビが持つ役割、そして企業の広報・PR活動への影響を解説します。

この記事の目次

テレビは本当にオワコンなのか?

「オワコン」とは、一般的に「終わったコンテンツ」を略した俗語です。

テレビをオワコンと呼ぶ場合、視聴率の低下、若年層のテレビ離れ、広告市場の変化など、さまざまな問題が一括りにされることがあります。

しかし、これらはそれぞれ異なる指標です。

確認する指標 何が分かるか 注意点
リアルタイム視聴 放送時間に番組を視聴する状況 見逃し配信などは別に確認する必要がある
放送収入・広告収入 放送事業の収益状況 番組コンテンツ全体の価値と同一ではない
動画配信の利用状況 インターネット経由での視聴状況 サービスごとに集計方法や対象が異なる
番組の社会的影響 ニュースや企画が社会でどのように受け止められたか 視聴率だけで判断できない
企業PRへの効果 認知、理解、検索、問い合わせなどへの貢献 媒体への掲載だけで成果が決まるわけではない

テレビの将来を判断する際は、何について議論しているのかを明確にすることが重要です。

テレビ離れが進んだと考えられる3つの背景

1. 動画メディアの選択肢が増えた

かつて、家庭で映像コンテンツを楽しむ際には、テレビ放送が大きな存在感を持っていました。

現在は、YouTube、Netflix、ABEMAなど、幅広い動画サービスから視聴するコンテンツを選べます。

ニュース、ドラマ、映画、スポーツ、専門知識の解説など、目的に応じた視聴が可能です。

元記事を執筆したテレビディレクターも、テレビ離れを考えるうえでは、番組の内容の変化だけでなく、動画メディアが多様化したことが大きいのではないかと考察しています。

ただし、動画サービスの普及がテレビ視聴の変化にどの程度影響したかは、視聴者の年代や利用環境などによって異なります。

2. 決まった時間に視聴する必要がなくなった

放送時間にテレビの前に座る視聴方法に加え、スマートフォンやパソコンで、都合のよい時間にコンテンツを視聴する方法が広がりました。

見逃し配信サービスは、こうした視聴行動の変化を象徴する仕組みの一つです。

例えば、仕事や家事で放送時間に視聴できなかった人でも、配信対象の番組であれば、別の時間に視聴できる場合があります。

一方、すべての番組が配信されるわけではなく、視聴可能な期間や地域などの条件もあります。

3. 情報取得の経路が多様化した

以前は、朝や夜のニュース番組を通じて情報を得ることが一般的な選択肢の一つでした。

現在は、ニュースサイト、検索エンジン、SNS、動画共有サービスなどを通じて、さまざまな情報に接することができます。

そのため、テレビのニュース番組だけに情報収集を依存しない人もいます。

ただし、テレビのニュース番組が提供する取材・編集された情報と、SNS上の投稿は、制作体制や情報の確認方法が異なる場合があります。

単に視聴時間や利用回数を比較するだけで、情報の価値を判断することはできません。

テレビ局の放送収入が減少したことと「テレビの価値」は同じではない

PRマガジンの2024年7月公開の元記事では、在京キー局の放送収入について、2021年度の8,401億円から2023年度の7,623億円へ減少したと紹介しています。

この数字は、2024年の元記事が当時の決算情報をもとに引用したものです。2026年現在の最新業績を示すものではありません。

また、放送収入の増減だけから、テレビ局が制作する番組への需要全体が増えたか減ったかを判断することはできません。

放送、インターネット配信、コンテンツの販売などは、それぞれ異なる事業です。

テレビの経営状況を分析する場合は、対象となる企業、収入項目、集計期間、配信事業との関係を確認することが必要です。

「放送事業が厳しい」と「テレビ局が制作したコンテンツは見られていない」を同一視しないことが重要です。

TVerの普及で変わるテレビの視聴スタイル

TVerは、民放テレビ番組などの動画配信を提供するサービスです。

テレビ局が制作した番組を、放送以外の方法で視聴する選択肢の一つとなっています。

元記事では、テレビ局の放送収入が厳しい一方で、TVerの利用が伸びているという点に注目していました。

この対比から考えられるのは、リアルタイム放送を中心とした視聴習慣が変わっても、テレビ局が制作するコンテンツへの関心までなくなったとは限らないということです。

リアルタイム放送と見逃し配信の違い

リアルタイム放送・TVer・動画配信サービス・自社動画の4つのチャネルを比較した図解。視聴タイミング、編集主体、企業側の発信コントロール、PRでの役割の違いを整理
項目 リアルタイム放送 見逃し配信
視聴する時間 番組の放送時間が基本 配信期間内で視聴する
視聴方法 テレビ受像機など スマートフォン、PC、対応テレビなど
視聴可能な番組 放送対象の番組 配信対象として提供される番組
広報担当者の調査 放送日時・内容を確認する 公開期間内に映像や構成を確認できる場合がある

テレビPRに取り組む際には、放送でどのように情報が伝えられるかだけでなく、配信などで視聴される可能性も考慮する必要があります。

ただし、番組の見逃し配信や二次利用の有無は、権利・編成・サービスの条件によって異なります。

テレビには今後もどのような役割があるのか

1. 災害や重大ニュースを取材・報道する役割

地震や台風などの災害、重大な社会ニュースが発生した際には、テレビ局が現場取材や情報確認を行い、映像と音声で状況を伝えることがあります。

テレビの報道には、取材組織や放送設備などを活かして情報を届けるという役割があります。

ただし、テレビだけが速報や現場取材を行えるわけではありません。新聞社、通信社、Webメディアなども重要な役割を担っています。

災害などの場面では、テレビ、ラジオ、自治体の公式発表、気象情報、インターネットなど、複数の情報源を確認することが大切です。

2. 映像によって現場や人物の様子を伝える役割

テレビは、現場の映像、人物の表情、音声、インタビューなどを組み合わせて情報を伝えられます。

例えば、製造現場の技術、地域の取り組み、研究開発、生活者の課題などを視覚的に紹介することができます。

そのため、企業がテレビPRに取り組む場合は、企画のニュース価値に加え、「どのような映像を撮影できるか」を考える必要があります。

3. 番組ごとの編集方針で情報を伝える役割

テレビ番組は、ニュース、情報番組、ドキュメンタリー、バラエティーなど、番組ごとに目的や視聴者層が異なります。

例えば、同じ企業の技術開発でも、ニュース番組では産業への影響、情報番組では生活者にとっての利便性、ドキュメンタリーでは開発の過程を中心に扱う場合があります。

広報担当者は、媒体の知名度だけでなく、番組の特徴を理解して情報を提供することが重要です。

動画配信時代にテレビPRを成功させる5つのポイント

視聴習慣が変わっても、企業がテレビ局や番組へ情報を提供する際の基本は、視聴者にとってのニュース価値を考えることです。

1. 番組の視聴者と編集方針を理解する

まず、テレビ番組がどのような視聴者に向け、どのようなテーマを扱っているかを調べます。

番組名や知名度だけで判断せず、直近の特集やコーナー構成を確認しましょう。

2. 商品紹介ではなく、視聴者に役立つ企画にする

商品やサービスの特徴を伝えるだけでは、ニュースや情報番組の企画として採用されない場合があります。

社会課題、生活者の変化、独自のデータ、専門家の見解などを組み合わせ、番組の視聴者が知りたい情報に整理することが重要です。

3. 映像で伝わる取材素材を用意する

テレビでは、企画の内容に加え、実際に撮影できる素材が重要になる場合があります。

例えば、商品の使用場面、製造現場、技術の実演、取材に対応できる専門家などです。

ただし、映像として見栄えをよくするために、データや効果を誇張したり、事実と異なる演出を行ったりしてはいけません。

4. 放送後の情報発信も設計する

テレビで取り上げられた情報は、自社の公式サイトやSNSで適切に紹介する方法があります。

例えば、放送で紹介された専門家のプロフィールや、調査データ、関連する解説記事への導線を用意することが考えられます。

ただし、番組の映像や静止画を無断で転載することは避け、著作権やテレビ局の利用条件を確認してください。

5. 掲載・放送件数だけでなく事業への効果を確認する

テレビPRの成果は、番組で取り上げられたことだけでは判断できません。

目的に応じて、放送後の指名検索、公式サイトへの流入、問い合わせ、専門家としての認知などを確認しましょう。

また、すべての成果をテレビ放送だけに帰属させることは難しいため、SNSやWebサイトなどとの相乗効果も考慮します。

テレビPRで成果を測定するときの指標

目的 確認する指標の例
企業や商品の認知向上 関連番組への露出、指名検索の推移、認知調査
専門家・経営者のブランディング 出演・取材テーマ、専門家としての言及、相談機会
Webサイトへの誘導 放送前後のアクセス数、関連ページへの流入
問い合わせ獲得 資料請求、問い合わせ、顧客の認知経路
情報発信の継続性 放送後のSNS反応、関連情報の閲覧状況

放送後の変化を確認する際には、他の広告・PR施策や季節的な要因も考慮する必要があります。

また、放送されたことと売上や問い合わせの増加との因果関係を、アクセス数の変化だけで断定しないことが重要です。

テレビはオワコンなのか?よくある質問

Q1. テレビは本当にオワコンなのでしょうか?

テレビのリアルタイム視聴や放送事業を取り巻く環境は変化していますが、それだけでテレビ局が制作するコンテンツ全体の価値がなくなったとはいえません。放送と配信、広告事業とコンテンツ制作を区別して考える必要があります。

Q2. テレビ離れが進んだ理由は何ですか?

動画配信サービスの普及、スマートフォンの利用、好きな時間に視聴できる環境の広がり、情報取得手段の多様化などが背景として考えられます。ただし、年代や利用状況によって事情は異なります。

Q3. TVerで見られているなら、テレビ離れは起きていないのですか?

一概にはいえません。リアルタイム放送の視聴と、配信でテレビ局制作の番組を見ることは異なる指標です。TVerの利用状況だけで、テレビ放送全体の増減を判断することはできません。

Q4. テレビPRは今後も企業にとって有効ですか?

企業のターゲットや情報の内容によっては、有効な選択肢です。映像で伝わる特徴や社会的なニュース価値がある企画は、テレビ番組への情報提供を検討する価値があります。ただし、取材・放送は番組側の判断によります。

Q5. テレビとYouTubeではどちらに注力すべきですか?

目的によります。テレビは第三者による取材・編集を通じた情報発信、自社YouTubeは自社で内容や公開時期を決められる継続的な発信という違いがあります。必要に応じて組み合わせることが重要です。

まとめ|テレビは「終わった」のではなく役割が変化している

テレビのリアルタイム視聴を取り巻く環境は、動画配信サービスやスマートフォンの普及によって変化しています。

一方、テレビ局が制作した番組は、放送以外の方法で視聴される場合もあります。また、報道や現場取材、映像を使った情報発信には、引き続き重要な役割があります。

元テレビディレクターによる2024年のコラムが提起したように、テレビを一言で「オワコン」と決めつけるのではなく、視聴スタイルや媒体の役割の変化を理解することが重要です。

企業の広報・PR担当者にとって必要なのは、テレビという媒体を無条件に評価することでも、切り捨てることでもありません。番組の特性と視聴者の関心を理解し、価値ある情報を適切な形で届けることです。

放送、配信、自社サイト、SNSを目的に応じて組み合わせながら、継続的なPR活動に取り組みましょう。

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【ニックネーム】 ナイトウォーカー
【これまで担当した業界】 食品・飲料・医療・美容・自治体関連・出版社
【趣味】 夜の散歩、温泉めぐり
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