【テレビPR】テレビ向け企画を考える上で押さえておくべき4つのポイント

テレビ番組に自社商品やサービスなどを取り上げてもらいたい場合、堅苦しいリリースよりも番組やコーナーに合った企画の形で情報提供することをこれまでに何度かおすすめしてきました。

しかし、「そもそも企画を考えるのって難しそう」「どんな企画にしたら番組に採用されやすいの？」など、“企画”という言葉にハードルの高さを感じている方も多くいるようです。

そこで今回は、テレビ向けの企画を考える際に重要なポイントをいくつかご紹介したいと思います。

１．企画の形でテレビ番組に情報提供する意義とは？

まず最初に、そもそもなぜ企画という形で情報提供することがよいのか、ということですが、どんなケースでも企画にした方がいいというわけではありません。

「世界初の画期的なサービスを開始」、「日本一巨大なアミューズメント施設がオープン」のような、それだけでネタとして成立するインパクトのある情報であれば無理に企画に仕立てる必要はないと思います。

ただ、そこまでインパクトやニュース性の強い情報はなかなかあるものではありません。
そういった際に効果的なのが、「企画として情報提供する」という方法です。

例えば報道番組で、「いまAI技術を使った新しいサービスが増えています」として、A社・B社・C社の3社のサービスを紹介したり、情報番組で「夏を涼しく乗り切るひんやりグッズ」としてD社・E社・F社・G社の4社の製品を紹介するなど、一つのテーマに沿って複数の事例を紹介するケースがよくあります。

ここでいう「企画」とはこうした露出のことを指しており、インパクトやニュース性がそれほど強くない情報であれば、このような「企画」として番組に提案するのが採用への近道だと思います。

２．テレビ向け企画の考え方

① 取り上げてほしい商品やサービスの特徴を書き出す

企画を考える上で、まずは番組に取り上げてほしい商品やサービスなどのウリとなる特徴を書き出してみましょう。

見た目に関するものであれば「インスタ映えする」「若者にウケるお洒落なデザイン」、性能面であれば「家事の時短になる」「ゴミが出ないので環境にやさしい」、ユーザーについてであれば「子どもから大人まで家族で楽しめる」「電車で通勤する社会人向け」など、様々なワードが挙げられると思います。

商品やサービスを客観的に見て、多めに書き出してみることをおすすめします。

② いま起きているニュースや時事問題、季節の話題との接点を見つける

特徴となるワードをいくつか書き出したら、次にいま起きているニュースや時事問題、SNSなどでバズっている現象、季節の話題との接点を探しましょう。

ニュースや時事問題であれば「SDGs」「働き方」「LGBTQ」「少子化問題」「物価高騰」「サブスクリプション」「ＡＩ・ＤＸ」などが、季節の話題であれば、今は「熱中症」「夏バテ」「暑さ対策」「行楽・旅行」「自由研究」「夏のボーナス」などが思い浮かぶと思います。

これらは報道番組や情報番組が取り上げやすい話題であり、取り上げてほしい商品やサービスと番組がよく取り上げるテーマの接点を探すことで露出の可能性を高めることができます。
例えば「SDGｓに関する企業の新しい取り組み」「物価高騰のなか激安に挑戦する飲食店」「暑さを乗り切るひんやりグッズ」「夏休みのおすすめお出かけスポット」のような企画は、何となく見たことがあるのではないでしょうか。

夕方や夜の報道番組に取り上げられたいのであればニュースや時事問題に絡めて、朝や昼の情報番組に取り上げられたいのであればバズっているものや季節の話題と絡めるといいと思います。

③ 何も思い浮かばない場合は、番組がよくやっている企画をマネする

接点を考えても何も思い浮かばない…、そんな時は思い切って実際に番組がやっている企画をマネしてしまうのも一つの方法です。

取り上げられたい番組を見てどんな企画をやっているのか、どんなネタが取り上げられやすいのか調べるのも立派な媒体研究です。
番組を見る時間がない場合は、番組のＨＰから過去に取り上げた企画のバックナンバーを見てみるのもよいのではないでしょうか？番組が実際取り上げた企画というのはまさに成功例であり、ある意味それこそが番組が取り上げたい内容であると言えます。

一度取り上げた企画はもう二度と取り上げないというわけでもないので、過去の放送事例から「この企画ならうちの商品（サービス）も当てはまりそう」というものが見つけられれば、企画の大部分はもう決まったようなものです。

④ テーマに合った他社事例を参考情報として添える

企画のテーマが決まったらそれで終わりではありません。

テレビ番組では多くの場合、企業の宣伝になることを嫌がるので、一つのテーマに対して数社の事例を紹介するのが通例になっています。
ですので、そのテーマに当てはまるような他社の商品やサービスについてもリサーチし、自社の情報と合わせて企画書にするのが効果的です。

それにより、番組担当者がリサーチする手間が省け、企画としてより検討しやすくなり、採用の可能性を高めることが期待できます。

３．まとめ

今回はテレビアプローチの際に重要な、「企画としての情報提供」について改めて解説してみました。
テレビの影響力が下がっているという声もありますが、より多くの人に情報を伝える方法としては、いまだにテレビの持つ力は大きいと思います。
テレビ露出の獲得は簡単ではありませんが、今回ご紹介した方法をぜひ取り入れてみてください。