「YouTube＝スマホで見るもの」という常識は、もはや過去のものになりました。
いま、広報・PR担当者の間で注目を集めているのが “ CTV（コネクテッドTV）”です。リビングの大画面でYouTubeやNetflixを視聴するスタイルが主流となり、メディア接触の質が劇的に変化しています。
では、この変化を広報戦略にどう活かすべきか？
本稿では、最新データ「コネクテッドTV白書2025」をもとに、
● 広報担当者が「教材」として見るべきYouTube番組3選
● 自社のPRにどう応用できるか
を具体的に解説します。
単なるトレンド紹介ではなく、“メディアの未来を読む力”を養うための実践ガイドとしてお読みください。
この記事の目次
YouTubeが地上波を超えた日——「コネクテッドTV白書2025」が示す変化
2025年、テレビの“主戦場”は静かに変わりました。
視聴データ分析を手掛けるREVISIOの「コネクテッドTV白書2025」によると、スマートテレビなどのCTV（コネクテッドTV）でのYouTube平均視聴時間が地上波を上回り、ついに首位に立ちました。※参考文献 [1]
これは単に「YouTubeが人気」という話ではありません。テレビという大画面が、ネット動画の世界に明け渡されたという、メディアの構造変化そのものです。
広報担当者にとって、これは自社の情報発信やメッセージング戦略を再確認・再構築する転機の真っ只中といえるでしょう。
CTV時代の新常態をデータで読む
REVISIOの調査によれば、2024年のCTV視聴世帯におけるYouTubeの平均視聴時間は1日60.1分。前年首位の日本テレビを抜きました。
さらに「Amazon Prime Video」は17.0分/日でテレビ東京の14.9分/日を上回り、CTV利用の定着が明確に示されています。
一方、「注視度（よそ見せず画面を見続ける時間）」ではDisney+とNetflixがトップ。話題作『地面師たち』『SHOGUN 将軍』などの独占配信コンテンツが、強い没入度を生んでいるようです。
テレビデバイスで1日あたり何分利用されているか ※引用[2]
ここから導かれるのは、「視聴時間」よりも「視聴の質（注視度）」が重要な指標になりつつあるという点です。広報・PRメッセージを届けるなら、ただ「見られる」だけではなく、「注目される」視聴設計が求められる時代といえるでしょう。
広報担当者がCTVで見るべきYouTube番組3選
CTVは単なるながら見のツールではなく、「考え、学ぶための大画面」へと進化しています。
以下に挙げる3つのYouTube番組は、広報担当者が戦略的視点で分析すべき教材です。企業が紹介された場合の影響力も大きく、メディア露出戦略を考えるうえで欠かせません。
1. PIVOT
学ぶべきこと：コンテンツ企画と出演者の戦略的人選
経済ニュースを多角的に掘り下げるPIVOTは、まさにテレビ的クオリティを誇るYouTube番組。CTVで視聴すると、編集や照明、構成の完成度が際立ちます。
広報担当者が注目すべきは、「誰をゲストに呼ぶか」「何を語らせるか」という設計力。これは広報PRの本質そのものです。自社のキーパーソン選定や、記者に響く企画設計の参考として、分析視聴を欠かせないトッププライオリティ・メディアといえるでしょう。
2. ReHacQ −リハック−
学ぶべきこと：議論設計とエンゲージメント構築
多様な論客が社会・時事テーマを掘り下げるReHacQは、議論のテンポと構成に定評があります。PRでは、「議論を生み出すコンテンツ」がブランドの存在感を高めます。この番組からは、異なる意見を建設的に交わす構成力や、ディスカッション企画での“場のデザイン”を学ぶことができます。
3. NewsPicks
学ぶべきこと：視覚的な訴求力とデータ編集術
NewsPicksの動画コンテンツは、豪華ゲストに加えてグラフィックとデータ表現の巧みさが群を抜いています。複雑な情報を可視化する編集手法は、プレスリリースやIR資料をわかりやすく伝えるヒントの宝庫です。CTVの大画面でテロップや図解の構成を見ると、「伝わるデザイン」の勘所が理解できるでしょう。
まとめ：「広報担当者」は「コンテンツ制作者」でもある
YouTubeが地上波をすべてにおいて超えつつある今、広報担当者が取るべき立場は明確です。
それは「単なる広報担当者」ではなく、「発信者」かつ「コンテンツ制作者」としての視点。
CTVという新しい主戦場で、誰に、何を、どう見せるか。
PIVOTの企画力、ReHacQの構成力、NewsPicksの視覚力——。
この3つを吸収し、自社の広報戦略をアップデートすることが、もはや必須です。
FAQ
パブリシティ採用が費用面では理想的ですが、BtoB企業では、ペイド掲載でも、伝えたいメッセージがしっかり訴求できうる点などから採用や商談に効果的な事例が増えているようです。
まとめ
CTVは「単なる新しいテレビ画面」ではなく、現代の広報PRツールメディアです。
広報宣伝担当者のあなた、そしてあなたが支援するクライアント企業のメッセージを、より「注視される」ものに変える第一歩として——
今日からスマホだけでなく、大画面でもメディアの未来を見つめてみてはいかがでしょうか。
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