【企業内広報担当役員&担当者向け】競合コンペ案の選び方

スマートフォンから手を出し握手する男性

あっという間に5月の連休も終わり、気づけば梅雨モードになってきていますが、皆様、体調は御変りありませんでしょうか。

さて今回は、競合プレゼンについて、企業内広報担当役員ならびに担当者の皆様に向けて、その要点をシンプルにまとめてみましたのでご参考いただければ幸いです。

広報代理店&提案選定のポイント

1. 徹底した報道分析がなされているか

本PRマガジンでも幾度か掲載していますが、広報PRの「基本のキ」は、報道分析だと日々痛感しています。

自社とそのライバル企業(や商品、サービス)も含めて徹底的な報道分析比較をすることで、ある程度のメディア露出の試算は可能です。

いくつかのデータベースなどを利用した上での、決して手抜きしていない提案が広報代理店から、提出されているかしっかり判断することが重要です。

2. 取材企画力の切れ味

報道分析でメディア露出の仮説量や質の可視化ができたとしても、実現させるためにはプレスリリースやメディアに提案するための取材企画書といった提案書類が必要なことは、いうまでもありません。

自社のニーズに応えた各種提案であることは一目判断できるかとは思いますが、一方で、メディアが採用したいと思う時事テーマ、消費者(視聴者や読者など)の琴線にふれる企画(見出し、構成、論調、落としどころなど)が含まれているかをクライアントサイドとしてもきちんと検証することが必要です。

自らもできるだけ「取材企画の作り方」といった各種WEBコラムや、広報PR各種の基本書を読み込んだり、有料の講座、勉強会などに参加していくことで知見を上げ、代理店担当者に丸投げしないノウハウを確立していくことはいうまでもありません。

また日々取り組むこととして、企業目線だけでなく、自分自身が一人の消費者として客観的に様々なメディアに目を向ける習慣を定期的に持つことが大切なことはいうまでもありません。

3. 代理店責任者・担当者との信頼関係をいかに築くか

いくら完璧な企画提案が代理店からあがっても、最終的には代理店選出後は人対人の交流、付き合いの中で業務は進行していくこととなります。また広報PRでは、結局直接の担当者のパフォーマンスが極めて重要で、そこは決して会社名や規模感と一致するとは限りません。

決定した代理店パーソンたちに対しては、フラットに、そしてフランクに対峙いただきたいと切に願います。

ぜひ、クライアントの皆様におきましては、マーケティング業界の中では、まだまだ伸びしろのある広報代理店としっかりとしたパートナーとなっていただくことで、皆さまの成功に繋がっていただけたら幸いです。

特に昨今ではBtoBマーケティングにおいて、従来切り離されがちであったマーケティングと広報PRが一つの流れでと、理解されはじめていることは心強い限りです。

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私自身これからも様々な体験を経ることで、クライアントの期待に今まで以上に応えられる広報・PRパーソンになっていきたいと思います。

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