Webメディアに掲載されるには？ニュースサイトに取り上げられる7つの方法

「自社の商品やサービスをWebメディアに掲載してもらいたい」「ニュースサイトにプレスリリースを送っているのに、なかなか記事にならない」――こうした悩みを抱える広報担当者は少なくありません。

Webメディアへの掲載は、企業の認知度を高めるだけでなく、商品への理解を促し、自社サイトへのアクセスや問い合わせにつながる可能性があります。

ただし、プレスリリースを数多く配信するだけでは、希望する媒体に取り上げてもらえるとは限りません。

重要なのは、媒体が求める情報を理解し、ニュースや記事として取り上げる価値のある企画を提案することです。

本記事では、Webメディアの特徴と種類を整理したうえで、ニュースサイトへの掲載を目指す7つの実践方法を解説します。

1. Webメディアに掲載されるメリットとは？

Webメディアは、新聞・雑誌・テレビなどと並ぶ重要な情報発信媒体です。

企業がWebメディアに取り上げられることには、次のようなメリットがあります。

① 新しい読者層に情報を届けられる

企業の公式サイトやSNSだけでは接触しにくい読者に対して、メディアを通じて商品・サービスの情報を届けられる可能性があります。

特に、特定の業界やテーマに強い専門メディアへの掲載は、関心の高い読者に情報を伝える機会となります。

② 第三者の視点で企業の取り組みを紹介してもらえる

企業自身の広告や宣伝とは異なり、編集者や記者が取材・編集した記事は、第三者の視点を含む情報として読者に届きます。

ただし、メディア掲載そのものが内容の正確性や企業の信頼性を保証するわけではありません。記事の質、媒体の特徴、紹介内容が重要です。

③ 検索やSNSから継続的に読まれる可能性がある

Web記事は、公開後も検索結果やSNSを通じて読まれることがあります。

また、ニュースアプリや提携先サイトで記事が紹介されれば、さらに多くの読者に届く可能性があります。

ただし、記事が永久に公開されるとは限りません。公開期間、記事の削除、URL変更、配信先への転載などは、それぞれの媒体の運用方針によって異なります。

2. Webメディアにはどのような種類がある？

Webメディアへのアプローチを考える際には、まず媒体の種類と編集体制を理解することが重要です。

① 総合ニュースメディア

政治、経済、社会、生活など幅広いテーマを扱う媒体です。一般読者の関心が高い情報や、社会的な影響のあるニュースが取り上げられやすい傾向があります。

企業の商品紹介だけでなく、社会課題、消費動向、生活者への影響といった切り口が重要になります。

② ビジネス・経済メディア

経営、企業戦略、働き方、マーケティング、テクノロジーなどを中心に扱う媒体です。

経営者の考え方、独自のビジネスモデル、業界の変化、調査データなどが企画の切り口になります。

③ 業界専門メディア

食品、医療、教育、IT、不動産、美容など、特定の分野に特化した媒体です。

読者の関心が明確であるため、企業の事業内容と媒体の専門領域が一致すれば、詳しい情報を届けられる可能性があります。

④ 生活情報・ライフスタイルメディア

家事、健康、子育て、美容、旅行、グルメなど、生活者に身近なテーマを扱う媒体です。

商品やサービスの特徴を説明するだけでなく、読者の悩みをどう解決するのか、生活にどのような変化をもたらすのかを示すことが重要です。

⑤ ニュースアプリ・ポータルサイト

ニュースアプリやポータルサイトには、提携メディアの記事を配信・紹介するサービスがあります。

一方、独自の編集記事や特集を制作する場合もあり、すべてを単なる転載媒体として扱うのは適切ではありません。

情報提供先を検討する際は、独自取材を行っているのか、外部メディアの記事を配信しているのか、企画提案を受け付けているのかを確認しましょう。

3. Webメディアに取り上げられる7つの方法

ここからは、企業の広報担当者が実践できる具体的な方法を解説します。

方法① 掲載したい媒体の読者と編集方針を調べる

最初に行うべきなのは、媒体の選定です。

単純に知名度の高い媒体を狙うのではなく、自社の情報がその媒体の読者に役立つかを考えましょう。

例えば、法人向けの業務改善サービスであれば、ビジネスやIT分野に強い媒体が候補になります。

一方、一般消費者向けの商品であれば、生活情報や商品比較を扱う媒体の方が適している場合があります。

媒体選定では、次の点を確認してください。

• 主な読者層は誰か
• どのようなテーマの記事が多いか
• 最近取り上げられた企業や専門家は誰か
• 独自取材、寄稿、ニュース記事のどれが中心か
• 企画提案や情報提供の窓口があるか

媒体名だけをリストアップするのではなく、編集方針や読者の関心まで整理することが重要です。

方法② 自社の情報を「ニュースになる切り口」に変える

企業にとって重要な発表でも、それがそのままメディアにとって重要なニュースになるとは限りません。

例えば、「新しい商品を発売しました」という情報だけでは、編集者が記事化する理由として十分でないことがあります。

そこで考えたいのが、社会や読者との接点です。

新商品であれば、開発背景、解決する課題、従来製品との違い、生活者のニーズなどを整理します。

例えば、次のような切り口が考えられます。

• 生活者の困りごとを解決する新しい方法
• 業界で起きている変化を示す独自の取り組み
• 社会的な課題に対応する商品・サービス
• 調査データから見えてきた新しい傾向
• 地域や業界に特徴的な事例

大切なのは、事実に基づいてニュース性を整理することです。話題性を高めるために、根拠のない「業界初」「日本一」などの表現を使用することは避けましょう。

方法③ プレスリリースを記事にしやすい構成にする

Webメディアの編集者や記者には、日々多くの情報が届きます。

そのため、プレスリリースは、短時間で内容を理解できる構成にすることが重要です。

冒頭では、次の要素を簡潔に示しましょう。

• 誰が、何を発表したのか
• なぜ今、その情報に価値があるのか
• 従来と何が違うのか
• 読者にどのような影響があるのか
• 確認可能な数字や根拠は何か

また、商品画像、代表者のプロフィール、調査資料、取材可能な担当者の連絡先などを整理しておくと、追加の取材や事実確認に対応しやすくなります。

ただし、プレスリリースの転載と、記者が独自に取材・編集した記事は区別して考える必要があります。

方法④ 発表内容に合わせてアプローチのタイミングを考える

新商品や新サービスの発表では、情報解禁日や発売日から逆算して準備を進めます。

一方、調査結果や専門家による解説など、特定の発表日に依存しない企画では、媒体側の特集予定や関心テーマを踏まえて提案する方法もあります。

記事化までに必要な時間は媒体によって異なります。Webメディアだからといって、必ず短期間で掲載されるとは限りません。

情報提供時には、発表日、取材可能日、写真などの提供時期を整理し、編集側が検討しやすいようにしましょう。

方法⑤ 記者・編集者には具体的な企画を提案する

メディアへの情報提供では、プレスリリースを一斉送信するだけでなく、媒体の関心に応じて企画の見せ方を調整することが有効です。

例えば、同じ企業の取り組みであっても、ビジネスメディアには経営戦略の観点から、生活情報メディアには利用者のメリットという観点から提案できます。

企画提案では、次の内容を簡潔に伝えましょう。

• 提案したいテーマ
• その媒体の読者に役立つ理由
• 紹介できる具体的な事例やデータ
• 取材可能な人物や撮影できる内容
• 追加資料や問い合わせ先

編集者や記者にとって必要な情報を整理することで、企画の検討がしやすくなります。

具体的なアプローチ方法は、メディアアプローチに関する記事も参考にしてください。

方法⑥ 取材・記事制作に必要な素材を準備する

記者が企画に関心を持っても、必要な情報や素材がそろわなければ、取材や記事制作が進みにくくなる場合があります。

広報担当者は、次のような素材をあらかじめ準備しておきましょう。

• 企業・事業の基本情報
• 商品・サービスの正確な概要
• 提供可能な写真と利用条件
• 公開可能な実績・数値と根拠資料
• 取材可能な経営者・担当者・専門家
• 記者からの質問に対応する連絡窓口

特に、数字や専門情報を提供する場合には、その根拠が確認できるようにしておくことが大切です。

写真や図表を提供する際には、著作権や肖像権などの利用条件も確認してください。

方法⑦ 掲載後の情報を次のPR活動に活用する

Webメディアに記事が掲載されたら、それで広報活動が終わるわけではありません。

掲載内容を振り返り、次の活動につなげることが重要です。

例えば、以下のような取り組みが考えられます。

• 掲載された記事のテーマや切り口を記録する
• 自社サイトで掲載実績を適切に紹介する
• SNSで記事の公開情報を共有する
• 問い合わせや指名検索への影響を確認する
• 取材対応で得られた課題を整理する
• 次回のメディア向け企画に生かす

なお、記事本文や写真、スクリーンショットを自社サイトへ転載する場合には、媒体の利用条件や権利関係を確認する必要があります。

媒体名や掲載日、記事の概要、公式記事へのリンクなどを整理し、適切な方法で掲載実績を紹介しましょう。

4. Webメディア掲載とSEO・GEOはどう関係する？

Webメディアへの掲載は、従来の認知拡大だけでなく、検索やAI検索における企業情報の発見可能性を考えるうえでも重要なテーマになっています。

第三者による記事の中で、企業名、専門分野、商品・サービスの特徴などが具体的に説明されると、読者が企業について理解するための情報が増えます。

検索エンジンや生成AIが参照可能な公開情報として、こうした記事が役立つ可能性もあります。

ただし、メディアに掲載されたという事実だけで、Google検索順位が上がったり、ChatGPTなどのAI回答に引用されたりするわけではありません。

検索エンジンやAIサービスによって情報の取得・評価方法は異なり、個別の記事がどのように利用されるかは保証されません。

広報担当者が取り組めることとしては、掲載実績を整理し、自社の公式サイトに正確な企業情報や専門情報を掲載しておくことが挙げられます。

例えば、専門家がコメントしたニュース記事であれば、公式サイトにも専門家のプロフィールや専門分野、関連する解説記事を整備しておくと、読者が情報を確認しやすくなります。

重要なのは、メディア掲載を単発の露出として終わらせず、自社の情報発信全体と連携させることです。

5. Webメディアに掲載されない場合に見直したいこと

プレスリリースや企画を送っても掲載されない場合には、単純に送信件数を増やす前に、次の点を確認しましょう。

改善すべき点が見つかったら、媒体の関心に合わせて企画を見直すことが重要です。

また、記者との継続的な関係づくりについては、メディアリレーションとは？記者・編集者との信頼関係を築く5つの方法も参考になります。

6. Webメディア掲載の成果をどう測定する？

広報活動の成果を評価する際には、掲載件数だけでなく、掲載内容や事業への影響を確認することが重要です。

例えば、次のような指標を組み合わせて評価できます。

ただし、メディア掲載後に検索数や問い合わせ数が増えても、必ずしもその変化が掲載だけによって生じたとは限りません。

ほかの施策や季節要因も確認しながら、複数の指標を継続的に比較しましょう。

まとめ｜Webメディアへの掲載は、媒体理解と企画づくりが重要

Webメディアに取り上げてもらうためには、プレスリリースを送るだけでなく、媒体の読者や編集方針を理解し、記事として価値のある情報を提案することが重要です。

今回紹介した7つの方法を振り返ります。

1. 媒体の読者と編集方針を調べる
2. ニュースになる切り口を考える
3. 記事化しやすいプレスリリースを作る
4. アプローチのタイミングを考える
5. 記者・編集者へ具体的な企画を提案する
6. 取材や記事制作に必要な素材を準備する
7. 掲載後の情報を次のPR活動に活用する

重要なのは、単発の掲載件数を増やすことだけではありません。

自社の情報が、どの媒体の、どのような読者に役立つのかを考え、継続的に価値ある情報を提供することが、Webメディアとの関係構築につながります。

WebメディアへのアプローチやPR戦略を強化したい場合は、専門家の支援を活用することも選択肢の一つです。

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