メディアアプローチは、マスメディアだけじゃない！YouTubeへのアプローチについて

SNSを活用したインフルエンサーマーケティングを活用している企業は多いのではないでしょうか。インフルエンサーに紹介してもらうことで、ターゲット層に訴求しやすく、購入意欲を高めやすいという特徴があります。
最近では、テレビより動画配信サイトを見る人が増えており、YouTubeは押さえておきたいプラットフォームの一つです。

そこで今回は、YouTuberへのアプローチについてご紹介します。

発展するYouTubeについて

YouTubeにおける日本での月間利用者数（18歳以上）は7120万人（2023年10月18日 Google日本法人発表）に上ります。特に45〜64歳は2680万人以上と同世代人口の79%以上を占め、視聴する年齢は若年層だけでなく、幅広く広がっています。

TVなどのマスメディアで活躍している芸能人がYouTubeに進出したり、TVのディレクターや放送作家が参入し、地上波TVと引けを取らないクオリティの動画を配信しているチャンネルもあり、これからも注目していくべき媒体となっています。

YouTuberへアプローチするコツ

登録者数が多い有名チャンネルで紹介してもらいたい！と思う方がいるかもしれませんが、そのようなYouTuberは事務所に所属していたり、依頼費が高額の場合がほとんどで、ハードルが高いのが現状です。とはいえ、影響力はあるので予算がある場合は依頼してみることもよいでしょう。

しかし、「そんな予算なんか取れない！だけどYouTubeで紹介してもらいたい！」と思われる方もいるでしょう。その場合におすすめしたいのが、登録数が多くなくても、コアファンがいる専門的なチャンネルです。

YouTubeには様々な専門的でニッチなテーマを取り上げているチャンネルが多数あります。例えば、高級ワインのみを紹介するチャンネル、魚をさばき調理するチャンネルなど多岐に渡ります。規模は小さくとも、紹介してもらいたいものと親和性が高いチャンネルが何かしらあるはずです。

また、最近では登録者数が少なくとも再生回数が多いチャンネルもあります。まずは、自社と親和性が高そうなチャンネルをリサーチすることから始めてみてください。

実際にアプローチをしてみよう

情報提供したいチャンネルが見つかったら、そのチャンネルの概要欄を確認しましょう。事務所などに所属している場合は例外ですが、概要欄にメールアドレスを載せている場合が多いです。

または、InstagramやXのDMからアプローチすることも有効です。YouTuberの方はネタを常に探しているのか、返信が返ってくる確率が高い印象があります。

商品を無償提供するのか、必ず紹介してもらえるよう依頼費を出すのか、など条件を提示します。ステルスマーケティングの規制が厳しくなったので、実際に紹介してもらう際には気をつけましょう。

最後に

メディアウケがあまりよくないネタだとしても、YouTubeであれば採用してもらえる場合もあります。
より商品やサービスを届けたい人が見ているであろう、チャンネルを選ぶことが重要なので、是非チャレンジしてみてください。