プレスリリースや営業トークで「強み」を伝えるテクニック

どんな人・組織にも個性や長所は存在します。いわゆる“強み”ですね。基本的に弊社は、この強みを基にプレスリリースを作成したり、テレアポや媒体への訪問を行います。

しかし、時にはこの強みがなかなか伝わらないというケースも…。今回はその理由の分類と対策についてご紹介します。

専門性が高すぎて理解されにくい場合は

一般の方から見て、科学・化学や法律のような専門性が高いジャンルは分かりにくいものです。例えば先日、リチウムイオン電池を開発した吉野彰氏がノーベル化学賞を受賞しましたが、化学方面に疎い人にいきなり「リチウムイオン電池って知ってる？」と聞いてもピンと来ない可能性が高いです。

こうした場合、その分野を知らない人でも理解できる身近な例が必要となります。先ほどのリチウムイオン電池なら、「携帯電話やノートパソコンの小型化に貢献」と各メディアが報じていたと思います。この場合、ガジェットで身近さを、小型化への貢献で凄さをアピールしているわけです。ここに将来の活用法を加えると、より媒体に興味を持たれる可能性が高まります。

説明が長くなりがちなテーマに興味を持ってもらう方法

法律関係の仕事をする場合、意識しなければならない点があります。それは、簡潔な説明を心がけるということ。そもそも法律文章は長くて難解なことが多く、口頭・文面問わず説明する際は要約が欠かせません。

相続や個人の節税といった身近なものは、世間の関心が高いこともあり媒体も興味を示しやすいのですが、会社法や特許法といった専門性の高いものは、どうしても専門媒体以外の反応が鈍くなります。これらを一般性の高い媒体でアピールするには、一般の方が興味を持つような施策が必要です。

「働き方改革」を例に考えてみましょう。これに関わる法律全般に興味を持つ人はそこまで多くはないでしょう。しかし、「労働時間」「テレワーク」「産休・育休」というように細分化していけば、相手もどれかひとつくらいは該当する、もしくは興味を持っていることでしょう。また、細分化することで情報量も抑えられ、理解しやすくなるという効果もあります。

他にも、意外な例と組み合わせて、知的好奇心をくすぐるという手もあります。「働き方改革からホワイト企業を見分ける」「歴史上の偉人も働き方改革を行っていた？」。このような企画を用意することで、媒体の興味を惹くというわけです。

そもそも認知されていない職種・概念はどうする？

ここまでご紹介したケースより、さらにPRの難易度が高いものがあります。それは、マイナー過ぎる専門分野や新機軸の商品といった、そもそも認知がされていないというケースです。

この場合の対応策はシンプル。ここまでに挙げた施策を全て実行すればよいのです。改めて箇条書きでご紹介しましょう。

今回ご紹介したメソッドは、あくまで基本的なものです。とはいえ、PRに限らず様々な仕事に応用できるかと思います。

弊社は様々な媒体・業界へのPRノウハウがありますので、実際のメディアアプローチの際は、それぞれに最適化した企画やアイデアの提案を行います。もしパーソナルブランディング、企業ＰＲに興味がありましたら、お気軽にお問い合わせください。